双方が二国間契約のように合意や交渉を行うためには、まず対話の場において十分な対等性が確保されていることが前提となる。しかし、刑事手続において、被疑者と捜査機関は本来、同じ役割を担っているわけではない。一方は犯罪とみなされる行為について捜査の対象となり、もう一方は捜査、証拠収集、処遇の提案において重要な法的権限を掌握している。では、両者の間の均衡は実際にはどこにあるのだろうか？
無罪推定の原則、弁護人選任権、供述権、および無罪を立証するための証拠提出権について考えてみよう。法的な観点から見れば、これらは権力の不均衡を是正し、被疑者を保護するための仕組みである。しかし、問題は単にそれらの権利が法律に明記されているかどうかだけでなく、現実においてそれらがどの程度効果的に行使されているかという点にもある。文書上に権利が存在することと、その権利を実質的に行使できることは、時に全く別の話である。
では、ベトナムの被疑者は当局と対等な立場にあるのだろうか。権限の面で対等であると解釈すれば、答えは当然「いいえ」だ。しかし、合法的な権利を擁護し、告発に反論し、公正な手続きを求める能力という点で言えば、それこそが司法制度が保障すべきことである。皮肉なことに、正義とは、双方にまったく同等の権力があることを求めるのではなく、より大きな権力を持つ側が、十分に強力な統制下に置かれることを求めるものである。なぜなら、一方の側が優位に立ちながら、ほとんど問責されないような状況では、公平性という約束は、法律に記された美しい言葉以上のものが必要となるからだ。
